OLS(Ordinary Least Square)法
確率変数YをX1、X2、‥XPの間に以下の線形関係を仮定する。
εに関しては、以下の2つの条件を課す。
- 標準正規分布に従う
- X1、X2、‥XPと独立
このモデルより、パラメータを最小二乗法によって決定する。
AR(1)の場合、
εを最小化させるようにパラメータfixする。推計パラメータ結果は以下。
R言語でのロジスティック回帰で行うべき手順
ステップ：
- データクレンジング
- 目的変数、説明変数の設定
- ans = glm(faimly = binomial)の実行
- summary(ans)で結果の確認
- 必要に応じてstep()関数でモデル変更、AIC確認
※確認すべき結果
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項目名 |
コマンド |
作業内容 |
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各係数 |
s.ans$coefficients |
P値から統計的優位性を判断 |
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オッズ比 |
exp(s.ans$coefficients) |
モデルで優位に働く説明変数を確認 |
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オッズ比95%信頼区間 |
RRlow <- exp(coe[,1]-1.96*coe[,2]) RRup <- exp(coe[,1]+1.96*coe[,2]) |
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AIC（低いほど良い) |
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※以下参考コマンド
#回帰分析の実行
ans = glm(dat$a~., data=dat, family=binomial) #目的変数はa、説明変数は格納されているa以外
ans_sum = summary(ans) #結果の確認
#係数の確認
coe = ans_sum$coefficients
#オッズ比の確認
RR <- exp(coe[,1])
RRlow <- exp(coe[,1]-1.96*coe[,2]) #信頼区間下端
RRup <- exp(coe[,1]+1.96*coe[,2]) #信頼区間上端
#AICの確認
これからのマーケットの判断材料
今日の日経新聞朝刊（２０１７年３月１９日（日））の２面で、今度の日経平均株価の変動要素がまとめてあった。
その記事の要点と自分で調べたことを、ここに書く。
記事によると、現在の日経平均の変動要素は
の３つである。
１．トランプ大統領による円安批判
今後のトランプ政権の不確定さも問題である。トランプ氏は多くの発言の中で、企業を名指しした批判をし、名指しされた企業の株価が変動することが起こっている。またアメリカ第一主義を徹底し、円安誘導に対し批判的な発言をし、円相場が急騰する事態も起こった。
「デフレの正体」という本
デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川oneテーマ21)
- 作者: 藻谷 浩介
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でも述べられていたが、日本の経済のカギとなるのは輸出産業の拡大である。周辺国が経済成長し豊かになれば、日本ブランドの製品を買うようになる。そこで円高が進むと、日本の輸出企業の収益が減り、日経平均株価を押し下げる要因になる。
２．人件費負担の上昇
日経新聞の記事では、ヤマトホールディングスが例に挙げられていた。ネット通販の普及で大量の配達員が必要になり、人員確保のための費用がかさんでいる。下のlivedoor NEWSによると、ヤマトホールディングスの売上高に占める人件費率は５０％を超えるという。
宅配業者は、荷物を運ぶ配達員だけではなく、集荷センターで働く仕分け作業員などの多くの従業員を抱えている。多くの従業員を抱える企業の労働改革には、少しの変化で大きな結果を生むリスクが付く。
３．森友学園問題
森友学園問題による国内政治リスクが増している。２３日に行われる籠池氏の証人喚問でどのような進展があるかがカギとなる気がするが、この問題については勉強不足で正直よく分からなく、これと言った意見も持てていない。
これから勉強すること
これから復習と勉強をする内容をここにまとめる。
いずれここに解説記事を書く。
- VaR (Value at Risk) 過去一定期間のうちに、一定の確率で起こりうる最大損失額
- 株式市場：①発行市場（ＩＢ部門）、②流通市場（マーケット部門）
- 上場株の取引方法：①エージェンシー取引（証券会社が投資家の代理になる）、②プリンシパル取引（証券会社が投資家の売買を相対する）
- VWAP（売買高加重平均価格）
日興証券のＨＰに詳しく書いてある
- オプション取引（Call / Put）
ボラティリティについては、日本銀行から出版されたPDFが見つかった。
http://www3.boj.or.jp/josa/past_release/chosa200003e.pdf
研究の方法論をサーベイするにはいい記事かも。
- ２分法
金融工学の議論で用いられる用語
今日、今野浩 著 ”「金融工学」は何をしてきたのか”（日経プレミアシリーズ、２００９年）を読んだ。
そこで出てきた用語を、自分が分かる範囲でここにまとめておく。
- CDS (Credit Default Swap)
デリバティブの一種で、いわゆる保険に近い働きをする金融商品。プロテクション・バイヤーがプロテクション・セラーに固定金利を支払う代わりに、取引企業が倒産等をした場合に元本相当額をプロテクション・バイヤーが受け取れる仕組み。実際は取引企業の債券を持っていない場合でも、CDSを購入することが出来る。
企業の信用力が高いと金利は低くなり、逆に信用力が低いと金利は高くなる。そのためCDSの金利は、対象企業の信用力を測る指標として用いられる。
同じ商品の価格差を利用して利益をあげる方法。例えば通常の自販機で１５０円で売られているジュースが、ディズニーランドでは３００円で売られているとする。そこで、自販機でジュースを１５０円で購入し、ディズニーランドで３００円で売れば、１５０円分の利益を得ることができる。これを裁定取引という。（というかディズニーランドはこの方法で利益を出してるんじゃないのか？）
先物取引での裁定取引については、日本証券業協会のＨＰに書いてある。
要するに先物の理論価格を計算し、それに対して実際の先物価格が高い場合（割高）には、現物を仕入れて先物を売れば利益が出る。逆に先物価格が理論価格よりも低い場合（割安）には、先物を仕入れて現物を売ればよい。
- EBITDA (Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization)
EBITDA = 税引前利益＋支払利息＋減価償却費
税金や会計基準等の、国や環境によって異なる影響を取り除いた収益を表す。
- ＧＮＰ(Gross National Product)
日本語名は国民総生産。国民全てがある一定の期間内に生産した、財・サービスの総額。生産される場所を国内に限定したGDP(Gross Domestic Product) とは違い、GNPは国内企業の海外支店等の生産も含まれている。
参考：
- PER(Price Earnings Ratio)
株価収益率
PER = 株価 / １株あたりの当期純利益
- PBR (Price Book-value Ratio)
株価純資産倍率。１株あたりの純資産(BPS)に対して、株価がどれくらいの水準かを示すもの。
PER = 株価 / １株あたりの純資産
総資本に対する自己資本の割合を示す。
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すっかり知識が抜けていて、この記事を書くのにものすごい時間がかかった。しかしこれらの知識は、金融関連の議論をする上では基本中の基本になる。何回も復習をして、すんなりと知識が引き出せるようになろう。
これからの目標
論文審査が無事に終わって１ヶ月が経った。
２月中はグダグダ何もせずに過ごしてきたが、まあ今までの疲れが出たと考えればしょうがない。
３月中はそろそろ生産的に過ごすようにしよう。
４月までにやるべき事は
①英語
②時事問題の把握
③計算方法論の総復習
①はリスニング力、ライティング力、スピーキング力に分かれる。
リスニング力はひたすら聞くしかないと思う。
ライティング力はスピーキング力の基礎になる。つまり英語の"creation skill" を高めれば、自分の意見を英語にする事ができ、結果的にスピーキング力が上がる。（発音の良さは二の次）
②と③は戦術面の鍛錬にあたる。「どういう局面でどのような策を実行すべきか」という戦略面は４月以降に嫌というほど叩き込まれる。
いますべきなのは、策を実行するのに必要な方法論の勉強だ。②は新聞などで企業の経営判断などを勉強する。③では定量評価に必要な統計学、線形代数の計算方法の勉強が挙げられる。
